過去のお知らせ
このページでは、過去のお知らせのうち、主に大会・研究会以外の連絡事項に関する記事をアーカイブとして掲載しています。
●名誉会員の叙勲に関するお知らせ
本学会名誉会員の 三浦軍三先生が、令和4年秋の叙勲において瑞宝中綬章を受賞されました。
本学会名誉会委員の叙勲に関するお知らせ
●代表理事の逝去に関するお知らせ
本学会代表理事の宮本和彦先生が逝去されました。謹んでお知らせ申し上げます。
本学会代表理事の逝去に関するお知らせ
●投稿規定の改訂について
本学会の投稿規定を2021年7月1日に改訂しました。
学会誌『人間教育と福祉』への論文投稿は、投稿規定をご確認のうえエントリー願います。
●2020年度研究例会中止について
2020年度の研究例会は、ベトナム・ホーチミン市での開催を予定していましたが、新型コロナウィルス感染拡大の影響を受け、海外渡航のリスクを考慮し、中止といたします。ご参加を希望されていた皆様ならびに開催に向けて準備にご尽力いただいていた関係者の皆様には、大変ご迷惑をおかけしましたことを心よりお詫び申し上げます。
●投稿規定の改訂について
本学会の投稿規定を2020年7月1日に改訂しました。
学会誌『人間教育と福祉』への論文投稿は、投稿規定をご確認のうえエントリー願います。
●第９回研究大会の中止について
2020年3月21日（土）に予定しておりました第9回研究大会（於：高千穂大学）は、新型コロナウィルス感染拡大の影響を受け、参加者の健康・安全を考慮して中止することといたしました。
研究報告については、別途送付したプログラムの予稿原稿をもって発表が成立したものとみなします。
ご登壇、ご参加を予定いただいた皆様には多大なご迷惑をおかけする事となりますが、ご理解、ご協力を賜りますようお願い申し上げます。
●会費改定のお知らせ
2019年（平成31年）3月22日の総会において年会費の改定が承認されました。今年度より年会費の区分と金額が変わります。
年会費につきましては、一般会員 5,000円、院生会員 3,000円、学生会員 1,000円となります。
年会費の区分で変更となりますのは、院生会員です。今年度より院生会員は大学院修士課程在学中の方のみとなります。博士課程在学中の方や研究生等は一般会員となります。学生会員はこれまで通り、学部学生の方です。院生会員、学生会員の方は在籍している大学名と卒業（修了）予定年月を事務局へメールでお知らせください。
●機関リポジトリへの再掲載についてのお知らせ
近年、大学図書館などの機関が所属研究者の論文等を収集・蓄積してホームページ上で公開する「機関リポジトリ」の構築に取り組んでいる事例が増えています。本学会も機関リポジトリに対応することとなり、機関リポジトリに取り組んでいる機関または著者からの申請を受け付けています。詳細は機関リポジトリへの再掲載に関する手続きをご参照下さい。
●学会誌バックナンバーの頒布についてのお知らせ
本学会の学会誌『人間教育と福祉』（第２号までは『創造的教育＝福祉＝人間研究』）バックナンバーの頒布方法についての案内を掲載いたしました。会員の方はもちろん、非会員の方もご購入いただけます。
詳細は学会誌頒布についてをご参照下さい。
2017/09/20
●みずほ銀行口座 解約のお知らせ
本学会で開設しておりました、みずほ銀行の口座は、2017年1月31日で解約させていただきました。
本学会では、会費納入用の口座として、ゆうちょ銀行の口座のほかに、みずほ銀行の口座を開設しておりました。ところが、みずほ銀行では2017年2月1日よりビジネス利用手数料が導入されることになり、その金額は本学会の財政状況および当該口座の利用状況からみて見合うものではないこと、口座の名義も旧学会名義のままであることの2点から、いったん解約する次第となりました。
今後、会員の皆様からのご要望や会計業務または監査等での必要性が出てきた場合には、改めて銀行口座を、新・学会名で開設することも検討いたします。何かございましたら、Eメールに「会計関係」と件名に頭書していただいた上、ご意見賜れば幸いです。
会員の皆様にはご面倒をおかけいたしますが、当面は、ゆうちょ銀行口座をご利用下さいますよう、お願い申し上げます。
2017年1月31日 日本教育福祉学会 会計担当理事 坂口 克彦
●「子どもの貧困」に関する調査研究事業のお知らせ
2016年（平成28年）3月19日に開催された総会での議決に基づき、分科会（RC）活動の一環として「子どもの貧困」に関する調査研究事業が進められることになりました。
進捗状況は適宜お知らせいたします。成果はRC報告会等で発表される予定です。
●連絡用のメールアドレスをお知らせください
2014年3月の総会におきまして、会員あての連絡は原則としてEメールを用いることに決定いたしました。会員の方で、まだEメールアドレスをお伝えいただいていない場合は、Eメールにて事務局までまでご連絡をください。 アドレスをおもちでない場合には引き続き郵送にてご案内いたしますが、出来るだけEメールアドレスを取得の上、ご協力願います。
●名誉会員の叙勲に関するお知らせ
本学会名誉会員の 三浦軍三先生が、令和4年秋の叙勲において瑞宝中綬章を受賞されました。
本学会名誉会委員の叙勲に関するお知らせ
●代表理事の逝去に関するお知らせ
本学会代表理事の宮本和彦先生が逝去されました。謹んでお知らせ申し上げます。
本学会代表理事の逝去に関するお知らせ
●投稿規定の改訂について
本学会の投稿規定を2021年7月1日に改訂しました。
学会誌『人間教育と福祉』への論文投稿は、投稿規定をご確認のうえエントリー願います。
●2020年度研究例会中止について
2020年度の研究例会は、ベトナム・ホーチミン市での開催を予定していましたが、新型コロナウィルス感染拡大の影響を受け、海外渡航のリスクを考慮し、中止といたします。ご参加を希望されていた皆様ならびに開催に向けて準備にご尽力いただいていた関係者の皆様には、大変ご迷惑をおかけしましたことを心よりお詫び申し上げます。
●投稿規定の改訂について
本学会の投稿規定を2020年7月1日に改訂しました。
学会誌『人間教育と福祉』への論文投稿は、投稿規定をご確認のうえエントリー願います。
●第９回研究大会の中止について
2020年3月21日（土）に予定しておりました第9回研究大会（於：高千穂大学）は、新型コロナウィルス感染拡大の影響を受け、参加者の健康・安全を考慮して中止することといたしました。
研究報告については、別途送付したプログラムの予稿原稿をもって発表が成立したものとみなします。
ご登壇、ご参加を予定いただいた皆様には多大なご迷惑をおかけする事となりますが、ご理解、ご協力を賜りますようお願い申し上げます。
●会費改定のお知らせ
2019年（平成31年）3月22日の総会において年会費の改定が承認されました。今年度より年会費の区分と金額が変わります。
年会費につきましては、一般会員 5,000円、院生会員 3,000円、学生会員 1,000円となります。
年会費の区分で変更となりますのは、院生会員です。今年度より院生会員は大学院修士課程在学中の方のみとなります。博士課程在学中の方や研究生等は一般会員となります。学生会員はこれまで通り、学部学生の方です。院生会員、学生会員の方は在籍している大学名と卒業（修了）予定年月を事務局へメールでお知らせください。
●機関リポジトリへの再掲載についてのお知らせ
近年、大学図書館などの機関が所属研究者の論文等を収集・蓄積してホームページ上で公開する「機関リポジトリ」の構築に取り組んでいる事例が増えています。本学会も機関リポジトリに対応することとなり、機関リポジトリに取り組んでいる機関または著者からの申請を受け付けています。詳細は機関リポジトリへの再掲載に関する手続きをご参照下さい。
●学会誌バックナンバーの頒布についてのお知らせ
本学会の学会誌『人間教育と福祉』（第２号までは『創造的教育＝福祉＝人間研究』）バックナンバーの頒布方法についての案内を掲載いたしました。会員の方はもちろん、非会員の方もご購入いただけます。
詳細は学会誌頒布についてをご参照下さい。
2017/09/20
●みずほ銀行口座 解約のお知らせ
本学会で開設しておりました、みずほ銀行の口座は、2017年1月31日で解約させていただきました。
本学会では、会費納入用の口座として、ゆうちょ銀行の口座のほかに、みずほ銀行の口座を開設しておりました。ところが、みずほ銀行では2017年2月1日よりビジネス利用手数料が導入されることになり、その金額は本学会の財政状況および当該口座の利用状況からみて見合うものではないこと、口座の名義も旧学会名義のままであることの2点から、いったん解約する次第となりました。
今後、会員の皆様からのご要望や会計業務または監査等での必要性が出てきた場合には、改めて銀行口座を、新・学会名で開設することも検討いたします。何かございましたら、Eメールに「会計関係」と件名に頭書していただいた上、ご意見賜れば幸いです。
会員の皆様にはご面倒をおかけいたしますが、当面は、ゆうちょ銀行口座をご利用下さいますよう、お願い申し上げます。
2017年1月31日 日本教育福祉学会 会計担当理事 坂口 克彦
●「子どもの貧困」に関する調査研究事業のお知らせ
2016年（平成28年）3月19日に開催された総会での議決に基づき、分科会（RC）活動の一環として「子どもの貧困」に関する調査研究事業が進められることになりました。
進捗状況は適宜お知らせいたします。成果はRC報告会等で発表される予定です。
●連絡用のメールアドレスをお知らせください
2014年3月の総会におきまして、会員あての連絡は原則としてEメールを用いることに決定いたしました。会員の方で、まだEメールアドレスをお伝えいただいていない場合は、Eメールにて事務局までまでご連絡をください。 アドレスをおもちでない場合には引き続き郵送にてご案内いたしますが、出来るだけEメールアドレスを取得の上、ご協力願います。